注目されているテレワークですが、働き方やメリットを正しく理解していますか？
「出社せずに自宅で仕事をすることがテレワークでしょ？」
「大企業しか導入できないから、自分には関係ない。」
テレワークとは、場所や時間を自分に合わせて働くことができるとても魅力的な仕組みです。
ここでは、企業、労働者、社会それぞれにおけるテレワーク導入のメリットを紹介します。
テレワークを活用して、ライフステージに合わせた柔軟な働き方を考えていきましょう。
１．
テレワークとは？
テレワークとはリモートワークとも呼ばれています。
テレワークを活用すれば、都市圏の仕事を自然に囲まれた自宅で行うこともできます。
時間や場所にとらわれない働き方こそテレワーク最大の魅力ですね。
ここではテレワークの種類と特徴を紹介します。
（１）雇用型と自営型
まず１つ目は雇用型か自営型かの雇用形態による違いです。
雇用型テレワークは、企業が雇用している従業員がテレワークを行うことをいいます。企業に所属した上で、会社以外の場所で業務を遂行する働き方が雇用型テレワークです。
自営型テレワークは、個人事業主として企業に雇用されていない人がテレワークを行うことをいいます。
クラウドソーシングを通じて仕事を受注しているクラウドワーカーやフリーランスが自営型テレワークです。
（２）モバイル型と在宅型
２つ目はモバイル型か在宅型かの場所による違いです。
モバイル型テレワークは、オフィスや自宅などの勤務場所に依存せずに、インターネットを利用して移動中や外出先、カフェなどで仕事をすることをいいます。
ネット環境があればどこでも仕事ができるので、時間を有効に使うことができます。
在宅型テレワーカーは自宅を仕事場所にしています。通勤に時間がかからず、子育てや介護との両立をすることができます。
コロナの流行といった場合でも在宅型であれば影響なく仕事することができます。
２．
テレワーク導入で得られる
企業のメリット７つ
企業がテレワークを導入するメリットとは何でしょうか？
テレワークで仕事を進めるためには、まずは環境を整えなければいけません。しかしテレワークを導入することは、企業側にもたくさんのメリットがあります。
ここでは７つのメリットを紹介します。
メリット１．
コロナウイルス流行のような災害時にも今まで通りの仕事ができる
１つ目のメリットは今回のように、コロナウイルスの影響で出社できない時でも、変わらないクオリティで仕事ができることです。
コロナだけでなく、インフルエンザや他のウイルス、地震や台風などの天災時でも、ネット環境さえあれば仕事することができるのは、会社にとって大きなメリットです。
今、導入しておけば必要な時にテレワークに切り替えることもできるのです。
メリット２．
人材の確保が有利になる
２つ目のメリットは人材確保が有利になることです。
テレワークを導入していると、社員のライフワークに合わせて自由な働き方を提供できます。
特に女性は、ライフステージが変われば仕事環境も変化します。
多様な働き方ができる会社は、従業員にとって大きな魅力なので優秀な人材の確保につながるのです。
メリット３．
移動コストを削減できる
３つ目のメリットは移動にかかるコストを削減できることです。
テレワークを導入すれば、会社へ出勤するために支給している交通費がかからなくなります。
会社へ出勤するためには、通勤時間もかかります。
テレワークを導入することで時間も移動コストも削減することができるのです。
メリット４．
生産性が向上する
４つ目のメリットは生産性が向上することです。
場所や時間にとらわれずに働くことができるテレワークは、移動時間でも業務をすることができます。
また自分にとって仕事をしやすい環境を作ることができるので、業務に集中できます。
交通費やオフィススペースの削減効果もあるので、会社としての利益率の向上も期待できるのです。
メリット５．
離職率の低下につながる
５つ目のメリットは離職率の低下につながることです。
テレワークを導入し、多様な働き方を提供することで従業員の満足度も高くなります。
在宅での仕事が可能になると、出産、子育て、介護などのライフスステージが変化しても柔軟に働くことが可能になります。
会社にとって、優秀な社員を手放すのは大きなリスクです。
１人１人に合わせた働き方を提供することで、離職率の低下につながるのです。
メリット６．
企業イメージが良くなる
６つ目のメリットは企業イメージが良くなることです。
テレワークを導入することで生産性の向上や離職率の低下を実現できると、企業イメージが良くなります。
テレワークを導入するということは、従業員を守ることにもつながります。
企業価値を高めると同時に、従業員の雇用と健康を守ることもできるのです。
メリット７．
障がい者雇用を検討できる
７つ目のメリットは障がい者雇用を検討できることです。
障がい者雇用は社会全体の問題でもあります。
障がい者雇用を促進したいけど、通勤が困難で一歩進まないという企業もあるでしょう。
通勤することが物理的に難しい場合でも、在宅でなら仕事できるという方もいます。企業として取り組みたい障がい者雇用もテレワークなら可能になります。
３．
テレワーク導入で得られる個人のメリット５つ
労働者がテレワーク導入で得られるメリットとは何でしょうか？テレワークは会社で働く個人にとってもたくさんのメリットがあります。
ここでは５つのメリットを紹介します。
メリット１．
通勤しなくてもよい
１つ目のメリットは通勤しなくてもよくなることです。
テレワークをすれば、自宅やカフェなどどこにいても仕事ができます。
会社への通勤するには、時間もストレスもかかります。
電車の時間を気にしたり、満員電車に乗るというストレスや事故の心配もなくなるのです。
通勤がなくなると事故も減ります。
車や自転車が少なくなれば、子供達も安心して通学することができる社会へとつながります。
メリット２．
好きな場所に住むことができる
２つ目のメリットは好きな場所に住むことができることです。
テレワークをすれば、通勤圏内でなくともインターネット環境があればどこでも仕事ができます。
大好きな土地でも、地元でも好きな場所で働くことができます。パートナーが転勤になっても引越したとしても仕事を継続できるのです。
メリット３．
介護との両立ができる
３つ目のメリットは介護と仕事の両立ができることです。
働き盛りの世代にとって親の介護は大きな問題です。
親の介護が必要になった場合も、仕事を辞めるのではなくテレワークで実家にいながら仕事をすることも可能です。
メリット４．
子育てとの両立ができる
４つ目のメリットは子育てとの両立ができることです。
子育てと仕事を両立することは難しいですが、企業側と相談し自宅での仕事が可能になればキャリアを活かして働くこともできます。
子供が病気の時でも会社を休むことなく、自宅から仕事できるのは働く母親にとっては大きなメリットです。
メリット５．
不安な環境で働かなくてもいい
５つ目のメリットは不安な環境で働かなくてもよいということです。
会社というのはたくさんの人が一緒に働いています。今回のようにウイルスや病気が蔓延する可能性もあります。
また、仕事以外の対人関係へのストレスを抱えることもあるでしょう。
テレワークなら、不安な環境に身を置くことなく仕事に集中できるというメリットもあるのです。
４．
テレワーク導入で得られる社会へのメリット７つ
テレワークを導入することで社会に与えるメリットとは何でしょうか？
テレワークを導入することは、企業や個人だけでなく社会にとってもメリットがあります。
会社を経営するには、社会に貢献することは大切な責務です。
ここでは７つのメリットを紹介します。
メリット１．
生産性が上がり経済成長が見込める
１つ目のメリットはテレワークにより生産性が上がることで経済成長が見込めることです。
テレワークになればその分の通勤コストやオフィススペースを削減できるので、結果的に利益率を上げることができます。
利益率が上がれば税収も上がるので、社会に貢献することができます。
メリット２．
地方の成長につながる
２つ目のメリットは地方の成長につながることです。
テレワークをし地方で働いた場合、都心だけが成長するのではなく地方の税収を増やすことができ、地方活性化にも役立ちます。
勤務地を分散することで都心の混雑緩和にもなります。
メリット３．
働き方の幅が広がる
３つ目のメリットは働き方の幅が広がることです。
テレワークをすることで、今までの体制で働けなかった人たちの雇用を守ることができます。
介護や子育てで職を離れることなく、個人に合わせた働き方を提供できれば就業率をあげることができるのです。
メリット４．
少子化対策になる
４つ目のメリットは少子化対策になることです。
子供を育てながら仕事を続けることは女性にとって負担が大きいので、そのため子供を持てないこともあります。
テレワークが普及すると子供がいても仕事ができる環境作りが可能になり、安心して子供を育てられる社会作りができます。
メリット５．
保育園不足を解消できる
５つ目のメリットは保育園不足を解消できることです。
働く女性は、保育園に子供を預けないと働けないという現状があります。
自宅でテレワークができれば、仕事の量を調節して子供の面倒をみながら働くという選択肢もできます。
そうすると保育園に預ける必要がないので、保育園不足に貢献することができます。
メリット６．
高齢化社会に対応しやすい
６つ目のメリットは高齢化社会に対応しやすいことです。
高齢化社会において親の介護問題は切実です。
今後、介護を理由に離職する人も増えるでしょう。
テレワークを導入していれば、介護をしながら自宅で仕事できるようになります。
メリット７．
社会的弱者の社会進出につながる
７つ目のメリットは社会的弱者の社会進出につながることです。
障がいを持っていたり、病気を抱えていたりという理由で会社という組織で働くことが難しい人もテレワークなら働くことができます。
社会的弱者を雇用することは、その人達を支援することにもつながるのです。
４．
まとめ
テレワークを導入することは、企業、個人、社会それぞれにメリットがあります。
ライフステージの変化にも対応し、個人の雇用を守ることが企業の成長、社会への貢献に繋がるのです。
テレワーク導入にはデメリットもあるかも知れませんが、それよりもメリットが大きいのでデメリットを潰す気持ちで取り組んでいきましょう。
